弊社のダメなところ

私がたまに胃が痛くなる内容として会社の体制があまりにも整わなさ過ぎて、自分の仕事ではないと思しき問題に関してもなぜか自分で対処しなければならないことである。これは社内の業務マニュアルによる仕事の仕分けがあまり明確ではなく、そして海外拠点になるともっとわけがわからないからである。

具体的な話をしよう。

ある大手自動車会社から契約書締結の依頼を受けている。その内容は非常に問題の多い内容で、到底受け入れようのない内容である。通常の会社であれば契約書を受け取ったら法務部門や管理部門に投げて、その関係部門が受け入れ可能かを判断し、不可能な場合はとの対案をコメント付きで提出する。しかし弊社の場合は弊社の営業スタッフが受け入れ可能かどうかを判断し本社の常務取締役に稟議を通すのだ。こんなバカなことがあるか！？と思う。常務取締役が5000を超える弊社の顧客から受け取った全契約書を検討なんてできるはずがないのである。当然、こちらから出すメールの内容は2行ほどになる。いかに内容を凝縮し、どの部分を確認してほしいのか、通したい理由まで明記する必要がある。

もし法務部門が弊社にないのであればしょうがない。しかしある。あるのになぜこんなことを営業がしなければならないのか。法務部門からは非常にタフな内容の文章が送られてくる。「ｘｘ条～＋＋条は営業部門で確認してください。ーー条～＊＊条は品証に投げてください。・・条は常務決済です。」というだけのメールが返ってくる。なんと。法務部門は何を仕事としているのか。アドバイザーなのかな。

気持ちはわかる。法務部門の担当者の気持ちはわかる。彼らは会社の方針が明確でないために基本的には要件を受け入れることが出来ないのだ。「OK営業部門のパッションは分かった。今回は顧客の要望を受け入れる形で契約書を結ぼうではないか」法務部門がこの判断を下し、常務にまで決済を回したところで常務からNoと言われてしまうともう法務部門はもう一度書類を突き返すしかないのだ。これは飛んだ時間のロスであるなあ。だから法務部門は「なら最初から常務と営業で話してよ」ということになっているのだ。結局誰が悪いって法務部門を育ててこなかった弊社が悪いゴミくず。

そういったところから次のような問題も起こる。要件が受け入れられない場合は対案を出す必要があるが、こちらの契約書は英語である。法務部門は私が作った日本語訳の方に添削してきやがるので、また今度は私が添削された日本語の翻訳文を参考に英語の契約書の原本を編集する。その翻訳があっているかどうかなどは誰も確認しない。いいね。チャレンジングだね。いっそのことこっちで勝手にサインしてやろうかと思う。しかし業務マニュアルには契約書をいちいち本社に確認するようになっているのだ。でもなあこのやりとりやっていると気が狂うと思うよ。だって英語にいちいちこちらで変換するんだからね。わーい。

うちの会社ってなんでこんなにComplicatedなのかな。なぜってそりゃあ弊社は外から来た人たちが少ないのだ。だから「うちの会社ではこれが普通なんです」が成り立つんだよね。それがどんなに不合理なやり方でもどんなに不愉快でもだ。いやだったら俺みたいに辞めるから。自然とゴミしか残らないんだ。